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赤ら顔に関係していることが多いです。

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　［東京　７日　ロイター］　午後３時のドル／円は、ニューヨーク市場午後５時時点に比べ若干ドル高の８０円前半。この日は、ドル以外の通貨が買い進まれた結果としてのクロス円の上昇にけん引され、ドル／円が底堅さを見せた。８０円付近では資本筋や輸入勢の買いも控え、ドルの下値リスクが後退した。

　ドルは朝方の安値８０．０８円から徐々に上値を伸ばして８０円前半で堅調な値動きとなり、仲値通過後も「ぱらぱらと買いが入ってくる」（国内銀行）との声が聞かれた。外国為替証拠金取引の関係者によると、個人投資家の注文はドル８０．２５─４０円ゾーンに売りが厚いが、８０．０５円以下には買い注文が並ぶ一方という。

　６月はボーナス月ということもあり、外貨建て投信の販売にからむ外貨買いが期待されている。 「ドル／円がここまで下落しているので、為替的には（個人の）購入意欲が盛り上がりやすいだろう」と岡三証券・外国債券グループ、グループ長の相馬勉氏は話す。

　ユーロは朝方の安値１．４５６３ドル付近から、１．４６代前半まで買い戻された。「ユーロや新興国通貨などドル以外の通貨が買われた結果、クロス円が持ち上がり、ドル／円の下値リスクを払しょくした」（証券会社）との指摘があった。ユーロ／円は朝方の安値１１６．７２円から１１７円半ばまで上昇した。

　＜豪ドル＞

　豪中銀の政策金利据え置きを受け、豪ドルは急落した。

　オーストラリア準備銀行（ＲＢＡ、中央銀行）は７日、政策金利のオフィシャルキャッシュレートを４．７５％に据え置き、現在の金融政策が適切であるとの判断を示した。発表直前の為替市場で豪ドルは１．０７５０米ドル付近の気配だったが、その後１．０６７１米ドルまで下値を切り下げた。

　「ＲＢＡの発表直前に（政策金利を）０．２５％引き上げるとの憶測が出て、外銀数行が豪ドルを買い上がった。金利の据え置き発表を受けてポジションが巻き戻され、市場の（豪ドル）ロングの投げを巻き込んだ」（外銀）という。

　ＲＢＡはまた、雇用の伸びは鈍化し、鈍化は目先続く見通しとした。また、資源セクター以外への投資意欲は低下したとの判断を示した。また、豪ドル高が貿易セクターを抑制する一方、家計セクターは依然として慎重だとの見方を示した。さらに、中期的な国内総生産（ＧＤＰ）伸び率はトレンドかそれを上回るとの見通しを明らかにした。

　＜ユーロ＞

　ユーロはユーロ圏財務相会合（ユーログループ）のユンケル議長がユーロ高をけん制したことも前日の下落に拍車をかけたが、相場の流れが転換したのではなく、調整の範囲とみる向きが多い。「このところ高値圏だったので、これを口実にいったん調整が入った程度」（国内金融機関）との指摘があった。

　市場では、１．５０および１．５３ドルで、１カ月物から１年物でのユーロ・コール買いオプションが少額ながら出合っているという。

　ユーロ・リスクリバーサル２５％デルタでは、１カ月物が１．９７５／１．２００％のユーロ・プット・オーバーと、ユーロ下落リスクに備える参加者が若干多いものの、５月下旬のプットオーバー水準２．４％からは大幅に縮小している。　

　ただ、このところのユーロ高を支えているのはヘッジファンドとみられ、９日の欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会でインフレ警戒感が示されるとの思惑から買い上げているという。

　「理事会後、逃げ足の速い資金が再びユーロから円やスイスフランへと流入するシナリオは否定できない」（ＩＧマーケッツ証券為替担当アナリストの石川順一氏）との声が聞かれた。

　国際決済銀行（ＢＩＳ）が６日に発表した四半期報告によると、ギリシャ、アイルランド、ポルトガルの３国に対する国際銀行融資残高は、２０１０年第４・四半期末（昨年１２月末）時点で合計８１００億ドルとなり、第３・四半期末から９７０億ドル減少した。

　減少額のうち、アイルランド居住者向けの貸出圧縮が８３０億ドルと最大だった。セクター別では対アイルランド金融機関向け融資が６６０億ドル削減されたほか、アイルランドのノンバンクや公的機関向けの融資も１４０億ドル削減された。 ギリシャ向け貸出圧縮額の１０３億ドルのうち５０億ドルはギリシャのノンバンク向け融資の削減に充てられた。 対照的に、ポルトガル向け貸出圧縮額４３億ドルのうち、４６億ドルが公的機関向けの融資だった。民間向けは小幅に増加した。

　＜米国債、ヘッジファンド＞

　米国債１０年物利回りは３．０１１３％付近でニューヨーク終盤の２．９９７％付近から上昇している。

　岡三証券の相馬氏は「以前はマネーが増えればインフレ懸念が高まったが、今はそうした連想が後退して、ＱＥ３（量的緩和第３弾）催促相場になっている」とし、１０年債利回りは２．７５―３．２０％のレンジ内で定着する可能性があると述べた。ただ、「長期ゾーンに全くリスクがないという格好で長期債利回りが低下することには違和感がある。ＱＥ３が実際に始まればインフレ懸念が再び取りざたされ、金利が反転上昇する余地があるだろう」と相馬氏は言う。

　また、世界的に軟調な株価や商品相場について、草野グローバルフロンティア代表取締役の草野豊己氏は「ヘッジファンドがドル売り／リスク資産買いのポジションを巻き戻したためだ」と話している。また、ＱＥ３の議論も出ているが、「簡単にはできない。実施するとすれば、商品価格が急落するか、株価が暴落するか、景気が２番底に向かうかだ。ＱＥ３の難しさを、ヘッジファンドは見透かしている」と指摘した。

　「ただ、ＱＥ３を実施しないからといって、世界経済が安定したということではない。むしろ、不安定さを増しており、今後の投資は環境の不安定さを常に意識しながら進めることになる」と草野氏は述べた。

　また「ヘッジファンドが注視しているのは、日本の経常収支が赤字化するタイミングだ。貿易収支はすでに赤字化した。先進国が低金利化することを考えれば所得収支も減っていく。経常収支が赤字化した途端に長期金利が上昇に転じ、ソブリンリスクが顕在化する。この意味で、輸入を急拡大させるだろう原発問題は非常に大きかった」と同氏は指摘した。大阪 債務整理

　（ロイター　森佳子記者）

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